喫煙が原因で2000年の1年間に死亡したと考えられる人(30歳以上)は全世界で483万人に達し、死因の12%を占めるとの結果がハーバード大学マジド・エザッチ博士らのグループによってまとめられました。また、WHO(世界保健機関)もタバコの消費削減を目指し、「タバコ規制枠組み条約」を発効しました。公衆衛生分野では初の国際条約で、タバコの広告や販売促進を原則禁止、包装面の30%以上を健康への警告表示にあてることなどを義務付けてられており、本日7/1からJTなどたばこ各社は国内市場向け全商品の健康リスク表示を大きくしています。従来「健康を損なうおそれ」があるので「吸いすぎに注意」としていたものを「喫煙は肺ガンの原因のひとつ」と断言するなどの表現で煙害を強調する。この時の今、再度タバコの害毒を再認識したいものです。
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